娯楽産業 
一般社団法人 ぱちんこ広告協議会(大島克俊理事長)は、パチンコホールにおける広告宣伝の実態をまとめた「広告動向と意識の調査2020年版」を発表した。PAA独自調査であるこの調査は、昨年11月1日〜11月20日の間に、パチンコホール12社(875店舗相当)とPAA会員の広告・メディア企業27社から回答データを集め分析した。質問では、昨年2月から9月の間について、2019年との同月間とを比べた調査も行った。
調査は広告・宣伝WGが担当し、東洋大学現代社会総合研究所の柳井猛晶氏と、法律関係有識者である生島靖也氏の監修を受け、広告宣伝の実態を把握し、今後の議論に用いられるデータを積み上げるべく実施した。
【調査の概要】
●ホールの広告宣伝費・販売促進費の前年比推移
ピークは 7〜8月となった。2月〜9月間の平均は、最大71％から最少50％となり、60％台が最多の回答となった。
●広告・メディア企業のパチンコ関連事業の前年比推移
粗利に注目したところ、各月とも前年比100％以下となった。売上では120％を超える回答もあったが、利益的にはマイナス傾向であることが伺える。
●広告宣伝・販売促進費の推移
ホールが現在利用しているインターネットサービスは、LINE 91.7％、P-WORLD75.0％、自社ホームページ66.7％の順となった。
●期間中重視した考え方
ホールでは「効果性を重視する」とした回答が「やや重視する」「とても重視する」と合わせて91.7％となった。一方、広告会社とメディア企業では「社内改革」を「やや重視する」「とても重視する」と回答した企業が合わせて97.0％となった。そこでは、事業ドメインレベルでの変革（広告以外、ぱちんこ以外）も重視されている。
●変化の原因
ホールと広告・メディア会社に共通する回答では、「広告効果の変化」と「行動や市場の変化」、加えて「入替頻度の変化」があった。これらは2020年2月以前から続く依存問題と射幸性の抑止、さらにそもそもメディア環境の変化が背景にあるものと考えられる。