娯楽産業 
(株)エンタテインメントビジネス総合研究所(本社／東京都台東区)は2月10日、オンラインによるEBI2月セミナーを開催した。
2月のEBIセミナーは「新規則機時代／withコロナ期への対応」と題して、同社代表取締役社長の藤田宏氏が担当した。新型コロナ感染症の拡大が止まぬなか、いよいよ2月より新規則機での営業となった。休廃業する店舗が増える一方で、営業方針を見直し、新たな施策にチャレンジするパチンコ店。目の前には多くの変化が迫っているが、その変化に対してどう対応していくか、①遊技機動向②集客③店舗運営④働き方⑤事業再構築、についてポイントを解説した。
遊技機動向では、スマートパチンコ・パチスロの登場(2022年下期)、キャッシュレス時代への対応、新紙幣(2024年度前半)への対応など、どう対応していけばよいか。内規の緩和等による遊技機性能UPが期待されている。一方、スマートパチンコ・パチスロは、付随するユニット等の部材不足により予定より遅れる状況となっている。そこで、BCP(事業継続計画)の思考のもと、2の手3の手の対応が大切とした。
集客では、LTVはライフタイムバリュー(lifetime valu)の略だが、自店の客層を見極めながら顧客創造のためのLTV(生涯価値)の視点を提案した。また、「Z世代」「キャッシュレス」「金利の上昇」「物価高」「消費税インボイス制度」など、今後のパワーワードについても掲げ、目まぐるしく推移している社会環境の中、新規則機時代の営業指標とした。