娯楽産業 
公益財団法人 日本生産性本部(茂木友三郎会長・代表理事)余暇創研は7月19日、『レジャー白書2018』の概要発表を東京/ビジョンセンター永田町において記者発表を開催した。
レジャー白書は、余暇活動調査等をもとに、我が国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算42号目となった。平成29年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は900万人(前年比40万人減)、市場規模(貸玉料・貸メダル料)は19兆5400億円(同4.3％減)と推計。パチンコの参加率9.0％(0.3％減)、年間平均回数29.4回(0.4回減)、年間平均費用85.1千円(3.8千円減)、参加希望率5.7(0.9％減)となった。
会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授(桜美林大学ビジネスマネジメント学群)が、レジャー市場の動向を説明。2017年の余暇市場は69兆9310億円と前年より0.2％増と僅かにプラスとした。ただ、パチンコを除くと2.1％増となり、大きく伸びるターニングポイント期と示した。インバウンド効果、観光・行楽部門、スポーツ部門がプラスとなった。娯楽部門では、テレビゲームが回復、公営ギャンブル堅調。パチンコ、宝くじがマイナスとした。
質疑に際しては、IR実施法が成立間近となっており、カジノの開設はまだ5〜7年先だが、余暇市場に与える影響について質問があった。私見段階としては、IR施設は新たなマーケットを作ると予想。現状の余暇市場の推移では、既存マーケット(公営ギャンブル・パチンコ等)を喰って、インバウンドそして富裕層を巻き込むだろうとした。余暇市場全体では、今はIRのためだけの計画しかされておらず、ギャンブル等を巻き込んだ全体の余暇レジャーの構想はされていない現状であり、トータルでは増えないとした。当面、カジノは3カ所が想定されており、余暇市場を大きく押し上げる推進源としての期待は薄いとした。
調査は、2018年1月にインターネット調査により、有効回答数は3214人(全国15〜79歳男女)。なお、今回よりパチンコ18歳以上、公営競技等の参加年齢の厳格化をおこなっている。
■タイトル／レジャー白書2018
■著作者／公益財団法人 日本生産性本部 編
■発行年月／2017年8月6日(予定)