娯楽産業 パチンコ・パチスロ最新機器展示会＆シンポジウムの「パチンコ・パチスロイノベーションフェア2015」は3月17、18日の両日東京ビッグサイトの東4ホール(展示会)、5ホール(セミナー専用)で開催。安心・安全・快適な遊技環境を創造するホール空間・マーケティング・省エネ・セキュリティの革新をサポートする最新設備機器＆最先端サービスシステム等、出展企業86社が一堂に展示した。
17日、新しいパチンコ・パチスロ産業への構造改革を探るシンポジウムでは、まず藤森徹氏(帝国データバンク)から、遊技業界と金融関係の切り口として遊技機メーカーのマルホン工業の民事再生、ホール企業の金馬車破綻のケースを重視。後継者不足、粗利3割突破のキーワード踏まえ、他業種の努力比較を通じファン開拓の努力は及第点とした。美原融氏(IR＊ゲーミング学会副会長)は、IR法案の動向として、議案提出・審議は統一地方選挙後の6月の国会審議に注目したいと予想。その際の「依存症対策」のキーワードは、遊技業界にとっても剣ヶ峰、社会的責任の自覚につながるポイントになるだろうとした。パネルディスカッションに登場した阿部恭久理事長(全日遊連)は、パチンコは大衆娯楽が原点であり、「安・近・短」のもと、業界も「みんなが一緒になっていくことが大事」と力説。庄司孝輝会長(日遊協)は、パチンコファン雑誌の衰退、リクナビ2016出展での就活学生の関心薄を報告。業界が連携して「社会(地元)の要請」に応えたいと訴えた。
パチンコ業を売上データから見ると、かつての路地裏の産業では無くなっている中、「消えた2000万人はどこに行ったのか、調査して欲しい」(藤森氏)、「業界の社会的責任を発揮する時」(美原氏)、「ファンなくして業界はない」(阿部理事長)、「業界の情報発信を正確に伝えたい」(庄司会長)と、ファン創造の業界連携が不可欠とした。
17日午後のセミナーでは「パチンコ店における依存(のめり込み)問題対応ガイドライン」について、安藤博文氏(日遊協依存問題プロジェクトリーダー)は、パチンコ産業の依存問題への取組みを説明した。大衆娯楽であるパチンコが依存問題でクローズアップした中、遊技産業活性化委員会(業界6団体で構成)による、平成27年2月18日付の「ガイドライン」制定に至った業界の社会的責任を述べた。「顧客保護」「リスクイメージの明示」など、業界としての自主的な取組みに理解と協力を呼びかけた。
展示会、セミナーは18日も続いて行われる。
初日5904人の来場者