娯楽産業 
一般社団法人 日本遊技関連事業協会(庄司孝輝会長)は10月12日、台湾台南市の嘉南薬理大学において、台湾の嘉南薬理大学及び樹河社会福利基金会との3団体で「パチンコ・パチスロ・トレパチの共同研究事業契約書」に調印した。
調印の目的は、「日本で使用されている遊技機(パチンコ・パチスロ・トレパチ)が認知症予防に効果があるか、台湾の高齢者施設(老人ホーム、認知症施設)で活用できるか」を共同で調査・研究というもので、研究成果は契約した3団体で共有する。調印者は、日遊協の庄司会長(写真・左)、陳銘田嘉南薬理大学校長(同・中)、郭吉仁樹河社会福利基金会執行長(同・右、同基金会は高齢者施設を運営)。
使用遊技機は、パチンコ2台(京楽産業.(株)のちょいパチ「AKB」、マルホン工業(株)のちょいパチ「シャカンナー」）、パチスロ4台((株)北電子の「ジャグラー」）、トレパチ4台(豊丸産業(株)の福祉向けパチンコ)の計10台。貸出期間は、9月1日から来年8月31日まで1年間で、この間、同大学と同基金会には遊技機を使って自由に調査研究してもらい、高齢者施設で認知症テストを実施し、老人の反応、使い方などをレポートする。なお、遊技機10台は、さる7月下旬から8月はじめにかけて同大学に輸送され、大学研究室と市内の高齢者施設に取り付けられた。
日遊協と同大学の交流は、昨年11月に社会貢献・環境対策委員会(薛博夫委員長)が大学を訪れて、遊技機による認知症予防で意見交換した事が始まり。同大学には老人服務(サービス)事業管理学科があり、学内にリハビリトレーニング施設、健康診断を行う施設、天然温泉施設、認知症ケアのゲームを制作する教室などがある。大学側は日本でパチンコ・パチスロが介護事業に活用されている事に興味を示し、遊技機を使った認知症予防の効果を共同研究する今回の企画が持ち上がった。
10月12日の調印式で、庄司会長は、「パチンコとパチスロは日本で大衆娯楽として親しまれています。日遊協はパチンコとパチスロに関わる事業者で構成された業界唯一の横断的組織で、来年設立30周年を迎えます。30周年という節目に、海外の大学でパチンコとパチスロの効果について検証できる事は大変に嬉しく、研究結果について楽しみにしています。パチンコとパチスロは、日本では高齢者の方々にも親しまれています。遊技機の光や音、演出等の刺激により、脳の認知機能に効果があると認められ、体力の差異なく、気軽に、一人で楽しめる事から、遊技場だけでなく、老人ホームにも多く設置されています。超高齢化が進む日本社会において、社会に貢献できる産業であると自負しております。台湾だけでなく、国民の高齢化が社会問題となる国が増えていると聞いています。このような研究を進めていく中で、日本独自のパチンコとパチスロがリハビリ器具として改良され、国際貢献できるのであれば、大変嬉しい事です」と、地元記者との会見であいさつした。