娯楽産業 
一般社団法人 日本遊技関連事業協会(庄司孝輝会長)は4月6日までに、「2019年度パチンコ・パチスロファンアンケート調査」の概要を発表。前者は、2007年から毎年実施しているもので、今回の調査では、昨年は11月19日〜12月10日まで、会員ホールなど30社・162店舗で来店客に対する聴き取り調査を実施。1店舗20人当たりの調査により2811人の回答を集計・分析した。
調査トピックとしては5項目
①「パチンコ・パチスロ中断経験」
1年以上のパチンコ・パチスロの中断経験率について3割(32.6％)程度が「ある」と回答。「自由になる時間やお金が減るなど、自分自身を取り巻く環境が変わったから」と外的要因が多く挙がった。
②「パチンコ・パチスロの評価」
現状のパチンコ・パチスロに「あまり連チャンしない」「大当りしにくい」など不満の声が多い。また、年代の高い層が「行きやすい、居心地もいい場所」と評価。一方、20代以下の若い年代層にとって「機種の好み」を継続意向の主な理由としている。
③「将来パチンコ店にあったら便利だと思う施設・サービス」
「キャッシュレスで遊技できるシステム」という回答が多かった。年代性別でみると、女性30〜40代で「インターネットショップを利用できる景品交換システム」という回答が多かった。
④「2020年4月からのパチンコ・パチスロ遊技時禁煙に対する考え」
認知率は52.9％。頻度、滞在時間、遊技するホールは、現状と変らない考えが多くを占め、喫煙者に限定しても傾向は変らず。値は下がるが現状と変らない考えは4〜5割となった。
⑤「パチンコ・パチスロ依存問題に対する広告認知状況」
「RSNの相談窓口ポスター」「18歳未満立入禁止」「のめり込み防止標語」「安心パチンコ・パチスロアドバイザー」「自己申告プログラム、家族申告プログラム」の認知状況では、30代以下でいずれの広告も認知率が高かった。RSNポスターは全体でも5割(55.8％)以上の認知率。
この調査は、パチンコ・パチスロファンの特性、プレー実態、ニーズ等とその動向変化を把握するための定点観測調査として位置づけられ、依存問題への対応他、業界の行なう様々な社会貢献活動・広告活動へのファンの認知度や評価について調査分析して業界のあるべき方向性を探るなど、今後の業界の発展を目的に行われている。