娯楽産業 一般社団法人 日本遊技関連事業協会(西村拓郎会長)の人材育成委員会は7月29日、オンラインにおいて第18回「人材育成フォーラム」を開催した。今回は、人事担当者の問題意識に特化させ、「採用」、「労務」、「研修」、「ダイバーシティ」をテーマとして、29名が参加。1グループを参加者4〜5名とファシリテーターを務める委員1〜2名で構成し、60分間じっくりディスカッションを行った。
フォーラム冒頭に担当役員の都筑善雄理事は、「人事部門ではコロナ禍での意識変化に加え、DX、リモートワーク、ダイバーシティ、セカンドキャリアなど法律の改定や新しいワードが次々に目の前に表れてきている。新しい取り組みは待ったなし。同じ局面に立っている担当者同士が積極的な意見交換できるようこの場を設けた」と挨拶した。
2回のディスカッション終了後、各グループの内容が全体共有された。「採用」グループからは、多様な採用タイミングの効果的な手法や求人媒体の選択、他業種展開している企業のケースなどを挙げた。「労務」グループは、多岐にわたる話題となり、なかでもコロナ禍での業務関連の対応とワクチン接種の社内ルール(ハラスメント防止を含む)、店舗の適正人数の変化や評価制度などについて紹介した。「研修」グループは、コロナ禍での研修の在り方や課題の共有について提起。「ダイバーシティ」グループは、男女ともに若年層の店長を目指さない横斜めのキャリアプランや、ベテラン層のセカンドキャリア考察、副業の是非や、副業可とした場合のメリットや実例など、共有した。
終了後のアンケートでは、満足回答が多かった。「ホールとメーカー、業種の違いはあっても、人事の悩みは共通であるとわかった」、「業界の仲間、他社の幅広い年代の方々と、共通するテーマで課題感を共有し、終始楽しく気持ちのあがる時間を過ごさせていただいた」「他のテーマも気になることがたくさんあった。次回があったらぜひ参加したい」等の感想があった。
最後に羽山雄介副委員長は、「今、各社の人事担当者は同じような課題を抱えておられるように思う。また経営層が比較対象とする先が、他業界の大手企業の在り方であったりするケースも増えてきている。ぜひこのフォーラムをきっかけに、ダイレクトに情報交換できるような人脈を作っていただければと思う」と挨拶しフォーラムを閉じた。
このフォーラムは、人事担当者の交流を促す活動として、2012年6月から開催をスタート。今回は前回に続いてオンラインによる開催となった。パチンコ業界で働く会員企業の人材担当者の参加により、活き活きと働ける環境づくりについて問題共有を広げていくのが目的となっている。