娯楽産業 
綜合ユニコム(株)主催による「パチンコホールイノベーションフォーラム2013」は3月19日、東京国際フォーラムで開催され、来場者は前回より約1400人多い7106人を記録した。
展示会と平行して開催した「パチンコホールイノベーションセミナーでは、「ファン拡大に向けた新しいパチンコホール[革新と創造]」をテーマとして4講座が開かれ、石橋保彦副理事長(日工組／(株)ゲームカード・ジョイコホールディングス代表取締役会長兼社長）による特別講演「進化への決断、その刻は今〜ECO遊技機の動向」を皮切りとしてスタートした。
午後からは、「『ファン拡大』に向けた新しいパチンコ・パチスロへの[革新と創造]〜身近で手軽な大衆娯楽パチンコへの再生の視点」と題して基調講演。深谷友尋会長(日遊協)は「2012年パチンコ・パチスロファンアンケート調査報告書」をもとに解説。篠原菊紀教授(諏訪東京理科大学)は、「健康ぱちんこ」の取り組みを通じて、「もともとホールの存在はホスピタル事業になっているので、スタッフは、ホール現場で5時間働き、残りの時間は、上のフロアにある高齢者向け介護擁護するような場所になって欲しい。今あるホール、そして従事するスタッフを社会資源として地域に活かしていく発想を持って欲しい」。西村直之代表理事(NPO法人リカバリーサポート・ネットワーク)は、パチンコ依存問題の相談機関の立場から、「依存問題を持つ方の自尊心の関係において、ホールで働く方々も仕事に対する自尊心を持って欲しい。健全なスタッフを作ることが、地域にも受け入れられる源泉になる」。
○「リーディングカンパニー・マルハンのファン拡大に向けた新しいパチンコへの挑戦」韓裕社長（マルハン）／要旨-高コスト体質からの脱却について、粗利と遊技機購入費の比率では、2001年は20％だったものが、10年後31％を占め、1.5倍にまでなった。マルハンとしては、今後、ふたたび粗利に占める遊技台20％にもどせるよう計画したい。人件費では、2010年から改善プロジェクトを立ち上げ、スタッフのスキルの標準化を掲げ総人件費の削減施策を掲げ、2020年までに20％削減(約50億円相当)を目標。店舗づくり面では、タバコくさい、音がうるさい、電気を多く利用しているという、負のイメージからの脱却について、ECOモデル店の取り組みの次に新しいぱちんこ店づくりによる顧客の創造を掲げた。
○「進化するマルハンの環境(ECO)アメニティホールマネジメント最前線」三上秀樹部長(マルハン・執行役員購買部)／要旨-平成24年度省エネルギーセンター会長賞を受賞した「チェーン278店5ヵ年の省エネ活動」を報告。今後は特に「電気」「空気」「騒音」対策について解説。売上高・経常利益率2％の会社で、経費を200万円削減することができれば、売上1億円と同等。原価計算のできるホール運営を目指していくべき。
○「“人材”を原動力に現場主義に徹するベラジオコーポレーションの成長戦略」垣内規利社長(ベラジオコーポレーション)／要旨-ただ新台入れ替えをして、集客しているだけでは新規顧客の獲得にはつながっていかない。業界の三大経費(人件費・宣伝広告費・遊技台費)が全体経費の半分以上を占め、利益を圧迫している。業界を取り巻く外部要因の影響を変えることはできない。価格競争からは、アイデアや新しい価値創造は生まれてこない。私たちが変えることができるのは内部要因。経営資源であるヒト・モノ・カネ・情報・時間の中で、モノ・カネ・情報・時間をつかってヒトが生産している。つまり、ヒト・ヒト・ヒト・ヒト・ヒトです。