娯楽産業 
(株)玉越(本社／名古屋市守山区)は4月10日、名古屋市中村区の名古屋マリオットアソシアホテルにおいて、社員大会「第32期創業祭・年度方針発表会」を開催。社員ならびに取引関係者ら約400名が集り、今年度の方針や目標を共有し、ビジョン実現の為、団結を深めた。
冒頭、高木一夫会長が「厳しい時代ですが逆境をチャンスに変え、今まで培ってきたノウハウを活かし、より楽しいレジャー産業に育てていこう。ゆくゆくは創業50年を達成し、そして100年企業の仲間入りを果たしたい。」と挨拶した後、毎年本大会の場で継続して行っている寄付金贈呈式を行なった。寄付金は同社店舗所在地域の社会福祉協議会7ヵ所と、正眼短期大学へ計800万円を贈呈。木会長から各代表者に目録を手渡した後、謝辞が述べられた。
方針発表では役員や各部門・店舗の代表者が、全社員に向けて壇上発表を行なった。31期の成績は売上高(税抜き)521億円(前年比111.8％)。売上高は増えているものの、数値目標の120％アップは達成できなかった。「社長方針」を発表した高木和美社長は、前年度の成績について反省点を延べ、それに対して今期は“人財”教育の見直しやコア・コンピタンス経営（ブランドや技術開発力、生産方式など、“玉越だからこそ”という強み）を確立し、「進化する力」をテーマに、目標を達成できるように頑張りたいと語った。
方針発表の後、各種研修やグループディスカッション参加者がそれぞれの成果を発表。業績アップ上級コース研修を受けたスタッフは、高木社長が掲げたコア・コンピタンス経営を実現する為にはどうすれば良いのかを、グループディスカッションに参加したスタッフは、同社の問題点を浮き彫りにしてその解決法を探った。