娯楽産業 
一般社団法人 日本遊技関連事業協会(庄司孝輝会長)は4月19日、東京・中央区の協会本部において、調査広報委員会(福山裕治委員長)が行った平成28年度「女性活躍推進アンケート2017」「2016年パチンコ・パチスロファンアンケート調査」「パチスロユーザー調査」の結果がまとまった事に伴う記者会見を開催した。
挨拶した福山広報委員長は、「平成29年度の重点推進事項として、パチンコ・パチスロファンのすそ野を拡げる為のPR活動を進めていく上で、アンケート調査は大変重要な役割材料だと我々も認識しております」と語った。
今回のパチンコ・パチスロファンアンケート調査は30社127ホールで実施され、回収サンプル数は2242人。離反防止対策の推進に向けた設問で、居心地の良い店舗作りと1機種6台以上の台設置が望ましいなどが報告された。女性活躍推進アンケートは、人材育成委員会が実施した「女性活躍推進フォーラム」において企画されたものを元に初の試みとして行われ、従業員構成比率では女性が増えているが、女性管理職がいない理由には候補となる女性社員が居ないという企業が多数を占める結果となった。