娯楽産業 
一般社団法人 日本遊技関連事業協会(庄司孝輝会長)は、昨年10月から11月にかけて全国43社134ホールを対象に実施したファンアンケート調査を発表した。
この調査には、日遊協の他、都遊協青年部、九遊連青年部が協力。来店客3281人(全国181ホールの来店客。うち女性比は35％)の有効回答をまとめた。報告書によると、遊技目的がレジャー志向という傾向は変わらないものの、生活上の位置付けが下がるという意識の変化、遊技時間は変わらないものの来店頻度の減少という行動変化が見られるという。
ファンの来店頻度は、「概ね週2回以上」41％で、週1回以上と合わせると72％を占めた。非常に高頻度の固定ファンが多く、それ以下の頻度は3割弱程度。1回あたりの平均遊技時間は4.5時間で、近年、長時間遊技をする人が9割近くを占める。1ヶ月平均の遊技支出額では、「わからない」という回答が半分程度を占めた。残りの回答によりまとめた平均の月間支出金額は5万8700円。パチンコ5万9200円、パチスロ5万9600円(両方半々遊技5万7500円)。低貸し遊技3万1000円、通常貸し遊技8万500円。予算を決めてない人が半数近くいる。また、予算を決めている人の内、予算の範囲内は56％、予算オーバーするは18％。
消費増税以降の遊技頻度については、「変わらない」76％、「減った」18％、「増えた」4.4％。同じく1回に使う金額の設問でも「変わらない」75％、「減った」13％、「増えた」10％。ただ、勝ち負けの変化の設問では、「勝ちが増えた」4％、「負けが増えた」39％、「変わらない」55％。
今回の調査は、1ヶ月の予算、行く回数・目的・遊技時間、台選びの条件、通常貸か低貸し、望ましいホール環境、禁煙・分煙、中断者が再開した理由、社会貢献、依存問題等、幅広く設問に盛り込み、遊技産業活性化委員会の活動の参考にしていく。