娯楽産業 一般社団法人日本遊技産業経営者同友会(松田高志代表理事)のホールサポート委員会・設備関連チーム(金貴如代表)は5月21日までに、会員企業の家族など5212人を対象に行ったアンケート調査をまとめた。その中のピックアップデータの一つとして、新規遊技台に対する関心度が低い傾向を掲げた。
これは「普段の遊技の中で新台を好んで打ちますか？」の設問において、「遊ぶ」17.8％、「たまに遊ぶ」43.6％、「遊ばない」17.8％、「空き台があれば遊ぶ」20.8％という調査結果を受けたもの。「遊ばない」＋「たまに遊ぶ」を足して61.4％が、新台に消極的であると悲観的にとらえている。新台に頼らない営業方法で集客を上げる、もしくは新台の集客効果を回復させるため、魅力ある遊技機を開発しリリースするなど、新たな集客対策が必要だということが推測されるとしている。
その他注目点としては「男女を問わず25歳未満からパチンコを始めている」「一般的なスマートフォン普及率54％と比べ、84％所持は高い普及(所持)率」「業務をより快適にするために改善すべき第1は『空気環境』、次いで『労働環境』、『音の環境』」だった。
このアンケートは、会員企業ならに賛助会員企業に関係する社員ならびにホール従事者、その家族を対象としており、業界の内側からの遊技状況、ホール労働環境、ホール営業が社会的にどうあるべきかを見る実験的な試みとなっている。「今後はこの結果を基にして設備関連チームとして、業界発展に貢献できる設備、アイテムを企画・提案・開発・発信していけるようさらにアンケート結果の分析を行っていきたい」としている。
アンケート精度としては、不十分といえる発表内容だろうが、「新台の集客効果は壊滅状態？」といった分析表現からは主催者側の危機感がうかがえる。また、労働環境改善についての業界従事者の声からは「空気環境」(47％)、「玉運びなどの労働内容」(24％)、「台の音量、インカム等音の環境」(22％)、「営業時間」(4％)など、改善要望の順位が高く、遊技客含めた重要課題といえ、ホール経営者に投げかけられているといえよう。