娯楽産業 
公益財団法人 日本生産性本部(前田和敬理事長)余暇創研は8月24日、『レジャー白書2020』の概要発表を東京・ビジョンセンター永田町において記者発表ならびにオンライン形式により同時開催した。
レジャー白書は、余暇活動調査等をもとに、我が国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算44号目となった。2019年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は890万人(前年比60万人減)と発表以来、最低推計となった。パチンコの参加率8.9％(0.6％減)、年間平均回数31.7回(3.2回増)、年間平均費用103.4千円(21.6千円増)、参加希望率6.3％(0.5％増)となった。また、今回の記者発表時では、市場規模の項目別推移については発表予定に無かった内容であり、質疑の際にパチンコ・パチスロの市場規模(貸玉料・貸メダル料)は20兆円(前年20兆7000億円・前年比3.4％減)と口頭で示された。パチンコ・パチスロの市場規模では、890万人と推計した質問があったが、2016年から940、900、950万人という数値の動向を見比べ、総合的に判断し、890万人とした模様だ。
発表では、長田亮主任研究員と山口有次教授(桜美林大学ビジネスマネジメント学群)が、レジャー市場の動向を説明。2019年の余暇市場は72兆2940億円で、前年比0.6％増加した。これについて、レジャー市場に占めるパチンコ・パチスロ市場の規模は非常に大きく、しかも近年明るさが見えないという事で、このパチンコ・パチスロ市場を除いた市場規模では2.2％の増加となり、これは7年連続。調査時にはインバウンド効果で観光・行楽部門が伸び、4部門(スポーツ、趣味・創作、娯楽)の全てがプラスと説明。しかし、レジャーに大きな影響を及ぼし続けているコロナ禍について、巻頭特集として「2020年コロナ禍とレジャー産業」と題して特集した。コロナ禍を踏まえたレジャー産業の課題として、「高付加価値の追求と価格戦略の見直し」、「接客のあり方」、「移動における付加価値」、「オンラインライブ等の拡充」、「個人データに基づくオリジナルサービス提供と人的関与のあり方」、「柔軟な自由時間におけるレジャーの新たな位置づけ」、「さらなる生活性向上と雇用条件向上」、「新たな人財募集・育成方法」を掲げた。
レジャー白書の調査は、2020年1〜2月にインターネット調査により、有効回答数は3539人(全国15〜79歳男女)。
■タイトル／レジャー白書2020
■著作者／公益財団法人 日本生産性本部 編
■発行年月／2020年9月30日(予定)