娯楽産業 
旧経済産業省の外郭団体であり、現・内閣府行政庁所管の公益財団法人日本生産性本部(理事長松川昌義)の余暇創研は、通算36号、当本部継承10号目となる『レジャー白書2012〜震災後の余暇を考える〜』をまとめた。
平成23年のパチンコ・パチスロ参加人口は、1260万人(前年比-410万人)。市場規模(貸玉料・貸メダル料)は、18兆8960億円(同-2.5％)と推計。パチンコの参加率12.3％(-4％)、年間平均回数27.8回(+7.9回)、年間平均費用93.7千円(＋16.6千円)。併せて、業界全体で約44億円もの被災地支援、ボランティア活動、継続したこれまで以上の社会貢献活動が特記されている。
2011年は、未曾有の3.11により、余暇市場にも、これまでにない多大の影響があったとした。参加人口でみると、全91種目のうち、78種目が前年を下回った。全余暇市場は、前年比4.5％減の64兆9410億円も、規模の大きいパチンコ・パチスロを除くと5.3％の減少。そんな中、ニュートレジャーの新種目として「ボランティア活動」が追加されている。
特集では副題のとおり、震災後の余暇に焦点をあて、大衆の価値観の変化について5つの志向を掲げて考察。豊かなレジャー社会に向けて、新たなレジャー開発を提起し、いち早い被災地の復興とともに、沈んだ気運を盛り上げるためのレジャーによる活性化の役割含めた、余暇の新たなあり方を示している。
■レジャー白書2012 〜震災後の余暇を考える〜
ISBN978-4-9902191-9-2
A4判 176ページ
本体価格5000円
税込（5％）価格5250円