娯楽産業 
(株)エンタテインメントビジネス総合研究所(本社/東京都千代田区)は3月6日、エース電研大阪元町ビルにおいて「パチンコ店、メーカーが今こそ進むべき道」と題したセミナーを開催した。
稼動低迷から抜け出せないジレンマを抱えつつ、パチンコ店では利益確保の苦戦、メーカーでは遊技機や設備販売の苦慮など厳しい状況下にある業界。さらに追い打ちをかけるようにして消費税増税やカジノ合法化など様々な問題も迫って来ている。本セミナーは、約1万人を対象にした「パチンコ・パチスロプレイヤー調査」のデータを裏付けにしてパチンコ店、遊技機・設備メーカーが今後どう進んで行くべきかを探る目的で実施。データから見る遊技参加者の意識や行動などを基に今後の対応策が伝えられた。
セミナーは2部構成で進行。第1部「どうするメーカー、何するパチンコ店」では小川隆志主任研究員が講師を務め、遊技スタイルの変化から考える稼動低下の理由や消費税増税とカジノ開設に伴う影響、その対応策などについてレクチャーした。第2部「既存プレイヤー依存から脱却せよ」では近藤博寿副主任研究員が、娯楽全般から見たパチンコの参加比率や休止者と未経験者をどのようにして取り込んで行くかなど、市場拡大のためのヒントを伝えた。