レジャー白書2017 パチンコ参加人口940万人・市場規模21兆6260億円

公益財団法人 日本生産性本部(茂木 友三郎会長・代表理事)余暇創研は7月20日、『レジャー白書2017〜〜』の概要発表を東京都丸の内の生産性本部・経営アカデミーにおいて記者発表した。レジャー白書は、余暇活動調査等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算41号目となった。

平成28年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は940万人(前年比130万人減)、市場規模(貸玉料・貸メダル料)は21兆6260億円(同6.9%減・前年比1兆6030億円減)と推計。パチンコの参加率9.3%(1.3%減)、年間平均回数29.8回(2.6回減)、年間平均費用88.9千円(10.9千円減)、参加希望率6.6(0.1%減)となった。

会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授(桜美林大学ビジネスマネジメント学群)が、レジャー市場の動向を説明した。2016年の余暇市場は70兆9940億円と前年より2%縮小。これは市場規模の突出して大きく、規制が強まるパチンコ・パチスロが落ち込んだことによる。パチンコ・パチスロを除く全体は70%位、「バブル期直後位に近づいた規模」(山口教授)という。

パチンコ・パチスロ市場の落ち込み、公営ギャンブルの復調と推計した理由について質問があり、志村主幹は「パチンコと公営ギャンブルはまったく違う特性ととらえている。公営ギャンブルは、場外の売上が伸びている。公営はネット対応にきちんと対応しており、楽しみ方にもきちんと対応している。夜間、深夜の開催、女性対応、あらゆる面の努力が日の目をみている。一方で、パチンコは取組んでいるのでしょうが、日の目はもう少し先なのでしょう」という。

オリンピック開催年、超高齢化時代などから健康ブームや節約志向でフィットネスや映画など身近なレジャーは好調という。調査は、2017年1月にインターネット調査により、有効回答数は3328人(全国15〜79歳男女)。

■タイトル/レジャー白書2017
■著作者/公益財団法人 日本生産性本部 編
■発行年月/2017年8月7日(予定)
■価格(税込)/7,560円(本体価格 7,000円)


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